人手がかかる業務に製品を販売後の顧客サービスがある。製品を使用していると故障などを電話で問い合わせが必要な時がある。既に問い合わせは、カスタマーセンターという部署への連絡となり、最初に自動応答による要件の振り分けが行われる。
実はこの音声が人間味が感じられず、あまり好きではない。その後、電話の呼び出し音が鳴り、決まって「ただ今、電話は大変混み合っています。、、、」と流れてくる。ここまでは、どこのカスタマーセンターでも同じようであるから、きっと同じシステムを各社が導入しているらしい。
結局は、人による応答でなければ、故障の相談と受付ができないのも共通しているようである。故障の受付に際しては、きっと社内に蓄積された故障事例と対応などが製品製造番号で求まるようになっているのだと思う。その時に現象確認のために、確認操作を促して、実際の電話で症状の把握まで行う企業もある。単に、故障した製品を発送を促して、到着後、修理できるかの判定を行うやり方の企業もある。
自動車の例で、海外などグローバルに販売する車種が多い。このサービスは、基本的に販売店や修理業者にて行われている。自動車の場合は長期に渡って移動手段がなくなるのが困る為、修理は手取り早く部品の交換を行うことが多い。原因をしっかりと突き止める時間的な余裕はお客様からいただくことはできないのである。
海外で発生した故障が、散発し、広範囲な地域に発生するなどしている場合には、交換した部品を日本に回収し、設計評価部門にて原因調査を急ぎたい。このような場合にも必要とされるのは、現地の販売店や修理業者が把握した故障の内容や、その発生状況である。現地の作業者が見聞きし、その事実を写真に取り、それらをその業務を行う人達の間で常時共有し、故障からの類似性や同一性の判断を行うように働きかける必要がある。もちろん本社のある日本にても同じく行われなければならない。
このような修理現場と本社との情報共有は、それほど上手く行われているとは思っていない。もし、自動運転車が増え、なんらかの事故や故障が起こった場合には、このようなサービス業務はどうなるのであろうか。自動運転の技術はあるが、異常の挙動などの自動収集はフェールセーフと同じく必要になる。最後に問題になるのは、自動運転車を修理できる人を育成できるのだろうかと言うことになる。
建設機械業や造船業や鉄道などの自動化も、飛行機のメンテナンスの歴史を参考にサービスの体制は大きく変更する必要がある。サービスの業務にもその知識が必要である。このような知識をどのように整理を行って維持・継承するのかや、どのように理解伝達していくのかは重要なことで、人に依存して過ごせたサービスとは全く異なる方法を安全面を重要視して構築しなければならない。結構大変なことを今後10年で行う事になるのである。